家のリフォームローンについて

家のリフォームローンのまとめ

家をリフォームする際、ローンを利用して修繕費用を用意するという方は多いでしょう。
手持ちの現金が足りなくてもリフォーム出来る点は便利ですが、適当な借り方をしてしまうと後々苦労する羽目になってしまいます。

リフォームに利用出来るローンには幾つかの選択肢があり、その選び方次第で毎月の返済金額などが変わってくるからです。
家のリフォーム費用のためにローンを借りる際、覚えておいた方が良い基礎知識をチェックしていきましょう。

家をリフォームする際に利用可能なローンの種類

家をリフォームする際に利用可能なローンには、大きく分けてリフォームローンと住宅ローンの2種類があります。
どちらを利用すべきかは、個々の状況によって異なります。

しかし、基本的には借りる金額が少ない場合はリフォームローン、多い場合は住宅ローンと考えておくと良いでしょう。
なぜそのような選び方をすると良いのかを理解するには、各ローンの特徴を知っておく必要があります。

リフォームローン・住宅ローンのそれぞれの特徴は以下の通りです。

リフォームローンで家の修繕費用を借りる

リフォームローンはその名前の通り、家をリフォームする際に利用出来るローンです。
住宅ローンと比べると借りられる金額の上限が低くなります。

しかし、その代わりに審査のスピードが比較的早く手間が掛からないというメリットがあります。
家の気になる場所だけを修繕するなどリフォームが小規模な場合であれば、手軽に利用出来るため便利です。

なお、リフォームローンは、更に担保型・無担保型に分けられます。
担保型・無担保型それぞれの特徴を見ていきましょう。

担保型のリフォームローン

担保型のリフォームローンは、家を担保にする事を条件に無担保型より低い金利でお金を借りられるローンです。
借入額の上限も無担保型より高くなりますし、返済期間を長めにする事も出来ます。

そのため、住宅ローンを利用する程ではないにしろ、費用が多めにかかる場合に適したローンです。
毎月の返済額に余裕を持たせたい場合にも便利でしょう。

ただし、保証料や手数料が掛かるため、借りる金額が少ないと逆に損をするケースもあります。
小規模なリフォームの際は注意してください。

無担保型のリフォームローン

無担保型のリフォームローンは担保型と比べて金利が高く、借入額の条件も低くなってしまいます。
返済期間も短めに設定されるため、同じ金額を借りた場合でも月々の支払いが高めになるローンです。

一見するとメリットのない借り方に見えますが、提出書類が少ない・審査が短いなどの利点があります。
家を担保にする必要がなく、保証人も不要なので、手軽さを重視する場合に適したローンです。

そのため、リフォームに必要な金額が少ない場合や手間を掛けたくない場合に選択すると良いでしょう。

住宅ローンで家のリフォームに必要な費用を借りる

新築の家を購入する際に利用出来るイメージのある住宅ローンですが、リフォームに必要な費用を借りる場合にも利用出来ます。
リフォームローンと違って担保型のみですが、借り入れ出来る金額は大きいのです。

低金利で借りられる上、返済期間もかなり長めに設定出来ます。
ただし、住宅ローンでお金を借りる際は、団体信用生命保険への加入が必須です。

また、審査に掛かる時間もリフォームローンより長くなる傾向があります。
そのため、家全体を一度に修繕する場合など、規模の大きいリフォームの費用を借りる際に適したローンです。

なお、中古住宅を購入してリフォームする場合には、住宅ローンとリフォームローンが一体となった一体型住宅ローンを利用する事も出来ます。

家をリフォームする際のローンにおける審査

リフォームローン・住宅ローンのどちらを利用する場合でも、他のローンと同様に借りる前の審査が必要となります。
当然の事ながら、審査に通らなければ家をリフォームするための費用を借りる事は出来ません。

リフォームローンを申し込む場合、事前審査でおおまかな審査を受けた後、本審査に移るという流れが基本です。
最近は、事前審査をインターネット上だけで済ませる事の出来る金融機関も増えています。

事前審査は、借入額や返済期間などの情報を画面の指示に従って入力していくだけで完了します。
そのため、申し込み手順で戸惑う事はないでしょう。

家のリフォームに関するローンの審査項目

リフォームローン・住宅ローンの審査では、年齢や年収、勤続年数など様々な項目がチェックされます。
担保型リフォームローンや住宅ローンの場合には、担保にする家への評価もされる事になるでしょう。

中でも重視される審査項目は、健康状態とローン完済時の年齢です。
家のリフォームに関するローンは返済期間が長くなる傾向にあるため、最後まで安定して返済出来るのかが重要となります。

仮に現在の年収が高くてもローン完済まで返済を続ける事が難しいと判断されれば、審査に通らない事もあるので注意してください。
また、年収に対して毎月の返済額が多過ぎる場合、借入額の上限が低くなる可能性が高い事も覚えておきましょう。

家をリフォームする際に知っておきたいローンの金利

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家をリフォームするためにローンでお金を借りるなら、金利にも注目したい所です。
数字で比べると、それほど違いが無いように見えるかもしれません。

しかし、ちょっとした金利の差が返済総額に大きな影響を与える事は珍しくありません。
リフォームに関するローンはどうしても返済期間が長くなる物ですから、リフォーム費用に対する金利の影響が大きくなりがちです。

そのため、自分に合った金利の形式でローンを借りる事が大切になります。
金利の形式として代表的なのは、以下の3つです。

全期間固定金利型のローンで家をリフォームする

全期間固定金利型のローンは、状況に関わらず一定の金利を支払っていく形式です。
景気がどのような状況になっても金利が変わらないので、リスクが少ない借り方と言えます。

急に返済額が増える事がないので、借り入れを行う時点でしっかりとした返済計画を立てたい人にオススメです。
その一方、金利が低くなってもその恩恵を受ける事が出来ないデメリットも存在します。

家のリフォームのために借り入れを行う時点での金利が高い場合、本当に得なのか良く検討する必要があるでしょう。

変動金利型のローンで家をリフォームする

変動金利型のローンは、年2回のペースで金利が変動する形式です。
市場金利に合わせて金利が変わるため、低金利が続く現在のような状況では有利な借り方と言えます。

ただし、市場金利が上がった場合、金利が高くなってしまうリスクも存在するローンです。
そのため、途中で返済額が高くなっても大丈夫かどうか良く考えてから利用すべきでしょう。

家のリフォーム計画を立てる際、変動金利型ローンの金利がずっと続く事を前提にするのは危険だという事です。

固定金利選択型のローンで家をリフォームする

固定金利型のローンは、借り始めから一定期間は金利が固定され、その後固定金利か変動金利かを選択する形式です。
金利が固定される期間には複数の選択肢があり、家をリフォームする際の状況に合わせて選択出来ます。

最初の数年間、キャンペーンなどで金利が優遇される事もある点も特徴の1つです。
ただ、金利の固定期間が終了した後は、固定金利・変動金利のどちらを選んでも金利が上昇する可能性が出てきます。

そのため、積極的に繰上げ返済を行おうと考えている人や、これから年収の増加が見込める人にオススメの借り方です。

家のリフォームするためのローンに関する減税制度

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家をリフォームする際、住宅ローンやリフォームローンに関する減税制度を利用出来る事があります。
減税制度を利用するとローン残高や工事費の一部が所得税額から控除されるため、ぜひ活用すべき制度です。

サラリーマンであっても確定申告を行えば、減税分の還付金を受け取る事が出来ます。
ただし、減税を受けるためには、一定の条件を満たす必要があるので注意してください。

現在、家のリフォームに関するローンで利用出来る減税制度は以下の通りです。
合わせてローンではなく、資金援助を受けてリフォームする場合にお得な制度も紹介します。

住宅ローン減税で家をリフォーム費用の還付を受ける

住宅ローン減税は10年以上の住宅ローンを利用した上で、100万円を超える家のリフォームを行った場合に利用出来る制度です。
10年間、年末のローン残高の1％が所得税額から控除されます。

ただし、最大控除額は10年間の合計で400万円までです（長期優良住宅や低炭素住宅を除く）。
また、全てのリフォームが対象となる訳ではありません。

リビング・キッチン・浴室などの床・壁全体の修繕、増改築、耐震改修工事などの要件を満たした場合にのみ利用出来ます。

バリアフリーリフォームローン型減税で家の修繕費用を還付

バリアフリーリフォームローン型減税は、家の通路の幅を広げる、階段にスロープを設置するなどのバリアフリー改修工事を行う場合に利用出来る制度です。
5年以上の住宅ローンを利用する場合、5年間、工事費の2％が所得税額から控除されます。

ただし、工事費が50万円以下の場合には利用出来ません。
また、家を所有している人にも制限があり、50歳以上、介護保険法に規定する要介護又は要支援の認定を受けているなどの条件の中から1つ以上を満たしている必要があります。

省エネリフォームローン型減税で家の修繕費用を還付

省エネリフォームローン型減税は、家の天井や床の断熱工事などの省エネリフォーム工事を行う場合に利用出来る制度です。
5年以上の住宅ローンを利用する場合、5年間、工事費の2％が所得税額から控除されます。

また、バリアフリーリフォームローン型減税と同じく、工事費が50万円以下の場合には利用出来ません。
省エネリフォームローン型減税を利用する場合、家の全ての部屋の窓の断熱工事を行う事が最低条件となります。

天井や床のみの断熱工事では減税が適用されないので注意してください。

ローンではなく資金援助で家のリフォームをする場合の減税

家をリフォームする際、ローンでお金を借りるのではなく、両親や祖父母から資金援助を受ける人もいるでしょう。
リフォームをする家の広さや築年数にもよりますが、贈与税の免除を受けられる可能性があります。

通常、110万円を超える贈与には税金が掛かります。
しかし、住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置を活用すれば、非課税となる範囲が大きく広がります。

金額は申請する時期や消費税の変動によって変化します。
しかし、100万円単位で贈与税の免除を受けられるため、利用しない手はありません。

家をリフォームする際のローンまとめ

家をリフォームする際に利用出来るローンにはリフォームローンと住宅ローンがあり、リフォームローンは更に担保型と無担保型に分けられます。
どちらのローンを利用する場合も審査が必要で、健康状態と完済時の年齢が特に重視される項目です。

ローンの金利には大きく分けて、全期間固定金利型・変動金利型・固定金利選択型の3つがあり、それぞれメリット・デメリットが異なります。
そのため、自分の状況に合わせたローン選びが大切です。

また、住宅ローンを利用してリフォームする場合、減税制度を利用して控除を受けられる可能性があります。
条件はあるものの還付金を受け取れるため、利用出来るかチェックしておく事がオススメです。